省エネ住宅と次世代省エネルギー基準

1990年代に入ると「地球温暖化」の問題が世界的レベルで指摘され始め、世界各国で防止対策が講じられるようになりました。
対策の中心となるのが二酸化炭素の排出の抑制と、その原因となる化石燃料の削減です。

2度の石油ショックを経験した日本は、1979年に「エネルギーの使用の合理化に関する法律」、通称「省エネ法」を制定して省エネルギーを進めてきました。
工場、自動車、家電製品などの対策と併せて、住宅にも省エネルギーのあるべき基準が設けられました。
いわゆる「住宅の省エネルギー基準」です。

この基準は、1980年に制定され、1992年に「新省エネルギー基準」として改定され、さらに1999年3月に「次世代省エネルギー基準」として通商産業省と建設省から、新たな目標とする基準が告示されました。
その背景には、1997年に京都で開催された「気候変動枠組条約第3回締約国会議」で採択された日本の温室効果ガスの排出削減目標がなかなか進まないことにあります。

日本は、2008年から2010年までの温室効果ガスの排出量を、1990年対比で6％削減することとしました。
しかし、住宅などで使用される化石燃料は増加傾向にあり、一層の省エネが求まられることとなったのです。
地球環境を維持するためばかりではなく、化石燃料のほとんどを輸入に頼る日本としては、省エネルギーは世界に率先して取り組まなくてはならない課題となっています。

この次世代省エネルギー基準は、｢住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する建築主の判断基準｣と｢同設計及び施工の指針｣を指しています。
住宅や建築物の性能基準や、建築するときの具体的な仕様など、省エネルギー対策について具体的に定めた基準です。

そしてこの基準を満たすため、快適な室内環境を保ちながら、さまざまな工夫で消費エネルギーを少なくするように配慮された住宅が「省エネ住宅」です。

家庭で消費されるエネルギーの約70％は冷暖房、給油設備だと言われています。
1軒ずつで消費するエネルギーはわずかでも、日本中の家庭を考えると膨大な消費量になります。

住宅の性能をあげることによって、日本全体のエネルギー消費量を抑制することが｢次世代省エネルギー基準｣の目的です。
住宅のエネルギー消費量を抑えることが温暖化を引き起こす二酸化炭素の削減になるのです。

また、｢次世代省エネルギー基準｣は断熱性と気密性を高めることを重視しています。
これは日本の住宅が冷暖房を前提として建築されているためです。
冬や夏の厳しい気候に対処するために、断熱性や気密性による「閉じる」機能をあらかじめ備えることを家づくりの基本としています。
その上で、それぞれの地域の気候風土などに合わせて、「開ける」という技術を利用し、住まいを快適にするのが次世代省エネ基準のポイントです。